2700 木徳神糧

2700
2024/04/24
時価
96億円
PER 予
9.15倍
2009年以降
赤字-100.75倍
(2009-2023年)
PBR
0.7倍
2009年以降
0.48-1.38倍
(2009-2023年)
配当 予
1.06%
ROE 予
7.68%
ROA 予
3.11%
資料
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CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年12月31日
26億8685万
2008年12月31日 +30.52%
35億686万
2009年12月31日 +14.92%
40億2992万
2010年12月31日 +13.47%
45億7255万
2011年12月31日 +6.4%
48億6498万
2012年12月31日 +10.83%
53億9200万
2013年12月31日 -11.09%
47億9425万
2014年12月31日 +13.19%
54億2678万
2015年12月31日 +16.34%
63億1348万
2016年12月31日 +12.44%
70億9885万
2017年12月31日 +11.17%
78億9196万
2018年12月31日 +2.56%
80億9396万
2019年12月31日 +7.34%
86億8786万
2020年12月31日 -0.29%
86億6297万
2021年12月31日 +5.6%
91億4822万
2022年12月31日 +10.44%
101億288万
2023年12月31日 +13.59%
114億7630万

個別

2007年12月31日
22億5086万
2008年12月31日 +32.05%
29億7229万
2009年12月31日 +12.59%
33億4657万
2010年12月31日 +14.15%
38億2009万
2011年12月31日 +6.39%
40億6404万
2012年12月31日 +21.44%
49億3555万
2013年12月31日 -11.97%
43億4472万
2014年12月31日 +12.04%
48億6762万
2015年12月31日 +15.54%
56億2414万
2016年12月31日 +25.61%
70億6421万
2017年12月31日 +7.52%
75億9548万
2018年12月31日 +3.48%
78億5987万
2019年12月31日 +2.98%
80億9383万
2020年12月31日 -1.7%
79億5586万
2021年12月31日 +4.52%
83億1515万
2022年12月31日 +10.05%
91億5042万
2023年12月31日 +13.27%
103億6473万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
有限会社末長
キトク・タイランド会社
一番保険サービス株式会社
キトク・アメリカ会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2024/03/28 14:45
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法非適用会社の名称等
主要な非連結子会社
有限会社末長
キトク・タイランド会社
一番保険サービス株式会社
キトク・アメリカ会社
主要な関連会社
東日本農産株式会社
若井糧穀株式会社
(持分法を適用しない理由)
各社の当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2024/03/28 14:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
負債につきましては負債合計が18,715百万円となり、前連結会計年度末と比べ670百万円の増加となりました。これは主に支払手形及び買掛金の増加額549百万円、短期借入金の増加額383百万円、繰延税金負債の増加額231百万円等に対し、前受金の減少額510百万円等があったためであります。
純資産につきましては純資産合計が13,390百万円となり、前連結会計年度末と比べ2,053百万円の増加となりました。これは主に利益剰余金の増加額1,373百万円、その他有価証券評価差額金の増加額396百万円、繰延ヘッジ損益の増加額207百万円、為替換算調整勘定の増加額21百万円等があったためであります。
(3)キャッシュ・フローの状況
2024/03/28 14:45
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社はいずれも小規模であり、各社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2024/03/28 14:45