有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a 商品
総平均法による原価法
b 製品
主として個別法による原価法
c 原材料
主として個別法による原価法
d 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
e 販売用不動産
個別法による原価法
(貸借対照表価額については、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 20～38年
建物附属設備 10～15年
構築物 10～15年
車両運搬具 4～6年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 6～8年2023/04/28 16:31

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/04/28 16:31