リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 1億1140万
- 2010年3月31日 -2.38%
- 1億875万
- 2011年3月31日 +28.51%
- 1億3975万
- 2012年3月31日 -13.66%
- 1億2067万
- 2013年3月31日 -15.56%
- 1億189万
- 2014年3月31日 +159.2%
- 2億6409万
- 2015年3月31日 -17.21%
- 2億1865万
- 2016年3月31日 -10.65%
- 1億9537万
- 2017年3月31日 +32.14%
- 2億5816万
- 2018年3月31日 +43.64%
- 3億7083万
- 2019年3月31日 -3.52%
- 3億5776万
- 2020年3月31日 +2.83%
- 3億6788万
- 2021年3月31日 +56.11%
- 5億7432万
- 2022年3月31日 -16.16%
- 4億8153万
- 2023年3月31日 -24.49%
- 3億6361万
個別
- 2009年3月31日
- 109万
- 2010年3月31日 -26.68%
- 80万
- 2011年3月31日 -36.4%
- 51万
- 2012年3月31日 -57.23%
- 21万
- 2013年3月31日 +472.6%
- 125万
- 2014年3月31日 -24.48%
- 94万
- 2015年3月31日 -32.42%
- 64万
- 2016年3月31日 -48.13%
- 33万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 623万
- 2018年3月31日 -5.1%
- 592万
- 2019年3月31日 -26.22%
- 436万
- 2020年3月31日 -35.53%
- 281万
- 2021年3月31日 -31.64%
- 192万
- 2022年3月31日 +291.9%
- 754万
- 2023年3月31日 -25.15%
- 564万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/22 12:33
(1) リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産2023/06/22 12:33
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2023/06/22 12:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械装置及び運搬具 1,784 〃 4,250 〃 リース資産 ― 〃 12,704 〃 その他(工具器具備品) 283 〃 546 〃 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2023/06/22 12:33
当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の事業単位を基準としてグルーピングを行っており、賃貸用不動産及び遊休資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(千円) 機械装置及び運搬具 15,159 リース資産 2,336 その他 6,386
事業用資産については、営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、また早期の黒字化が見込めないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないことから、基本的に備忘価額としております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/06/22 12:33
固定資産は、前連結会計年度末に比べ0.0%増加し、13,381百万円となりました。これは、主として、建設仮勘定が120百万円、リース資産が117百万円減少した一方、建物及び構築物が149百万円、投資有価証券が81百万円増加したことなどによります。
これらの結果、資産合計は、前連結会計年度末に比べて8.4%増加し、24,866百万円となりました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 12:33
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2023/06/22 12:33
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。