持分法による投資利益
連結
- 2013年3月31日
- 1億2300万
- 2014年3月31日 +10.57%
- 1億3600万
- 2015年3月31日 +615.44%
- 9億7300万
- 2016年3月31日 -64.65%
- 3億4400万
- 2017年3月31日 +9.59%
- 3億7700万
- 2018年3月31日 +9.81%
- 4億1400万
- 2019年3月31日 -51.21%
- 2億200万
- 2020年3月31日 +33.66%
- 2億7000万
- 2021年3月31日 -53.7%
- 1億2500万
- 2022年3月31日 -96.8%
- 400万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書)2023/06/22 13:57
前連結会計年度において、「営業外収益」に独立掲記しておりました「仕入割引」「持分法による投資利益」「業務受託料」「不動産賃貸収入」及び「雇用調整助成金等」、「営業外費用」に独立掲記しておりました「売上割引」「手形売却損」及び「不動産賃貸原価」は表示科目の見直しを行った結果、当連結会計年度においては、「営業外収益」及び「営業外費用」の「その他」に含めて表示しております。
また、「特別利益」に独立掲記しておりました「新株予約権戻入益」及び「助成金収入」は表示科目の見直しを行った結果、当連結会計年度においては、「特別利益」の「その他」に含めて表示しております。