(ストック・オプション等関係)
1.費用計上額及び科目名
(単位:百万円)

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
販売費及び一般管理費の株式報酬費用	-	-

2.権利行使による失効により利益として計上した金額
(単位:百万円)

	前連結会計年度 (自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
特別利益の新株予約権戻入益	0	4

3.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況
(1)ストック・オプションの内容
・提 出 会 社

	第三回 ストック・オプション	第四回 ストック・オプション	第五回 ストック・オプション	第六回 ストック・オプション
付与対象者の区分及び数	取締役 3名(社外取締役を除く) 監査役 1名(常勤監査役) 使用人で執行役員の資格を有するもの6名 上記以外の使用人 164名 合計 174名	取締役 2名(社外取締役を除く) 監査役 1名(常勤監査役) 使用人で執行役員の資格を有するもの 6名 合計 9名	取締役 2名(社外取締役を除く) 従業員 35名 合計 37名	取締役 2名(社外取締役を除く) 従業員 41名 合計 43名
ストック・オプション数(注)	普通株式 158,600株	普通株式 14,400株	普通株式 40,000株	普通株式 45,000株
付与日	平成17年10月1日	平成18年12月1日	平成20年2月1日	平成20年8月1日
権利確定条件	新株予約権の割当を受けた者は、権利行使時において、当社もしくは当社子会社及び当社関連会社の取締役、監査役、執行役員又は従業員の地位にあることを要す。但し、任期満了による退任、定年退職その他取締役会が正当な事由があると認めた場合には、退任又は退職後2年間は新株予約権の行使を認める。	新株予約権の割当を受けた者は、権利行使時において、当社もしくは当社子会社及び当社関連会社の取締役、監査役、執行役員又は従業員の地位にあることを要す。但し、任期満了による退任、定年退職その他取締役会が正当な事由があると認めた場合には、退任又は退職後の2年間は新株予約権の行使を認めるものとする。	新株予約権の割当を受けた者は、権利行使時において、当社もしくは当社子会社及び当社関連会社の取締役、監査役、執行役員又は従業員の地位にあることを要す。但し、任期満了による退任、定年退職その他取締役会が正当な事由があると認めた場合には、退任又は退職後の2年間は新株予約権の行使を認めるものとする。	新株予約権の割当を受けた者は、権利行使時においても、当社もしくは当社子会社及び当社関連会社の取締役、監査役、執行役員または従業員の地位にあることを要す。ただし、任期満了による退任、定年退職その他取締役会が正当な事由があると認めた場合には、退任または退職後の2年間は新株予約権の行使を認めるものとする。
対象勤務期間	2年間(平成17年10月1日～平成19年9月30日)	2年間(平成18年6月28日～平成20年6月27日)	2年間(平成19年6月26日～平成21年6月25日)	2年間(平成20年6月24日～平成22年6月23日)
権利行使期間	8年間(平成19年10月1日～平成27年6月27日)	8年間(平成20年6月28日～平成28年6月27日)	8年間(平成21年6月26日～平成29年6月25日)	8年間(平成22年6月24日～平成30年6月23日)

(注)株式数に換算して記載しております。
・連結子会社(アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社)

	第五回 ストック・オプション
付与対象者の区分及び数	取締役 1名
ストック・オプション数(注)	普通株式 58株
付与日	平成21年6月25日
権利確定条件	権利確定条件の定めはありません
対象勤務期間	2年間(平成21年6月25日～平成23年6月24日)
権利行使期間	7年間(平成23年6月26日 ～平成30年6月25日)

(注)株式数に換算して記載しております。
(2)ストック・オプションの規模及びその変動状況
当連結会計年度(平成26年3月期)において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。
① ストック・オプションの数
・提出会社

	第三回 ストック・オプション	第四回 ストック・オプション	第五回 ストック・オプション
権利確定前 (株)
前連結会計年度末	-	-	-
付与	-	-	-
失効	-	-	-
権利確定	-	-	-
未確定残	-	-	-
権利確定後 (株)
前連結会計年度末	75,800	12,800	35,200
権利確定	-	-	-
権利行使	3,600	-	-
失効	3,600	2,000	4,000
未行使残	68,600	10,800	31,200

	第六回 ストック・オプション
権利確定前 (株)
前連結会計年度末	-
付与	-
失効	-
権利確定	-
未確定残	-
権利確定後 (株)
前連結会計年度末	41,000
権利確定	-
権利行使	-
失効	2,400
未行使残	38,600

・連結子会社(アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社)

	第五回 ストック・オプション
権利確定前 (株)
前連結会計年度末	-
付与	-
失効	-
権利確定	-
未確定残	-
権利確定後 (株)
前連結会計年度末	58
権利確定	-
権利行使	-
失効	-
未行使残	58

② 単価情報
・提 出 会 社

	第三回 ストック・オプション	第四回 ストック・オプション	第五回 ストック・オプション
権利行使価格 (円)(注)	1,595	2,914	3,523
行使時平均株価 (円)(注)	2,043	-	-
公正な評価単価(付与日)(円)	-	1,527.68	1,169.00

	第六回 ストック・オプション
権利行使価格 (円)(注)	2,588
行使時平均株価 (円)(注)	-
公正な評価単価(付与日)(円)	613.00

(注)行使時平均株価は当連結会計年度初日より行使日までの株価の終値に対する平均から算出しております。
・連結子会社(アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社)

	第五回 ストック・オプション
権利行使価格 (円)	400,000
行使時平均株価 (円)	-
公正な評価単価(付与日)(円)	-

4.ストック・オプションの公正な評価単価の見積方法
・提出会社
該当事項はありません。
・連結子会社(アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社)
① 使用した評価技法 純資産法による
② 主な基礎数値及び見積方法

当連結会計年度末におけるストック・オプションの本源的価値の合計額	34	百万円
当連結会計年度中に行使されたストック・オプションの行使日における本源的価値の合計額	-	百万円

なお、当連結会計年度末における一株当たりの評価額、権利行使価格及び本源的価値は以下のとおりであります。

純資産法による評価額	996	千円
新株予約権の行使価格	400	千円
本源的価値	596	千円

5.ストック・オプションの権利確定数の見積方法
基本的には、将来の失効数の合理的な見積は困難であるため、実績の失効数のみ反映させる方法を採用しております。