賞与
連結
- 2008年6月30日
- 5億1800万
- 2009年6月30日 -5.21%
- 4億9100万
- 2010年6月30日 -22.2%
- 3億8200万
- 2011年6月30日 +10.47%
- 4億2200万
- 2012年6月30日 +13.74%
- 4億8000万
- 2013年6月30日 +18.96%
- 5億7100万
- 2014年6月30日 +14.01%
- 6億5100万
- 2015年6月30日 +8.29%
- 7億500万
- 2016年6月30日 +11.21%
- 7億8400万
- 2017年6月30日 +6.38%
- 8億3400万
- 2018年6月30日 +3.12%
- 8億6000万
- 2019年6月30日 -1.63%
- 8億4600万
- 2020年6月30日 +6.74%
- 9億300万
- 2021年6月30日 -0.22%
- 9億100万
- 2022年6月30日 +7.1%
- 9億6500万
- 2023年6月30日 +6.22%
- 10億2500万
個別
- 2008年6月30日
- 3300万
- 2009年6月30日 -18.18%
- 2700万
- 2010年6月30日 -18.52%
- 2200万
- 2011年6月30日 +54.55%
- 3400万
- 2012年6月30日 +5.88%
- 3600万
- 2013年6月30日 +27.78%
- 4600万
- 2014年6月30日 +6.52%
- 4900万
- 2015年6月30日 -6.12%
- 4600万
- 2016年6月30日 +6.52%
- 4900万
- 2017年6月30日 -6.12%
- 4600万
- 2018年6月30日 +8.7%
- 5000万
- 2019年6月30日 +8%
- 5400万
- 2020年6月30日 -11.11%
- 4800万
- 2021年6月30日 +29.17%
- 6200万
- 2022年6月30日 +51.61%
- 9400万
- 2023年6月30日 -43.62%
- 5300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2.一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2023/09/27 15:06
前事業年度(自 2021年7月1日至 2022年6月30日) 当事業年度(自 2022年7月1日至 2023年6月30日) 給与及び手当 286百万円 177百万円 賞与 94百万円 53百万円 法定福利費 58百万円 40百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブ
時価法を採用しております。2023/09/27 15:06 - #3 役員報酬（連結）
- ⅰ.基本方針2023/09/27 15:06
当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして機能するように株主利益と連動した報酬体系とし、個々の報酬の決定においては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本としています。報酬は、主に役位を基に職責に応じて支給する基本報酬及び業績に応じて支給する業績連動報酬(賞与)で構成しております。なお、社外取締役の報酬は経営への監督機能を有効に機能させることを目的に基本報酬のみとしております。
ⅱ.個別報酬の決定方針 - #4 従業員の状況（連結）
- 2.平均勤続年数は、出向受入者の当社グループ内での勤続年数を加算しております。2023/09/27 15:06
3.平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
(3)労働組合の状況 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/09/27 15:06
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2022年6月30日) 当連結会計年度(2023年6月30日) 未払事業税 102百万円 72百万円 賞与引当金 85百万円 54百万円 棚卸資産評価減 6百万円 6百万円
前連結会計年度(2022年6月30日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ② 賞与引当金2023/09/27 15:06
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。
③ 製品保証引当金 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)賞与引当金2023/09/27 15:06
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当期負担額を計上しております。
(3)退職給付引当金