原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年6月30日
- 6億2900万
- 2010年6月30日 -15.1%
- 5億3400万
- 2011年6月30日 -5.81%
- 5億300万
- 2012年6月30日 -6.36%
- 4億7100万
- 2013年6月30日 -15.29%
- 3億9900万
- 2014年6月30日 -7.27%
- 3億7000万
- 2015年6月30日 +111.35%
- 7億8200万
- 2016年6月30日 +4.48%
- 8億1700万
- 2017年6月30日 +16.65%
- 9億5300万
- 2018年6月30日 +5.25%
- 10億300万
- 2019年6月30日 -6.48%
- 9億3800万
- 2020年6月30日 -20.26%
- 7億4800万
- 2021年6月30日 -16.31%
- 6億2600万
- 2022年6月30日 +0.8%
- 6億3100万
- 2023年6月30日 +78.45%
- 11億2600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)未成工事支出金
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/09/27 15:06 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ③ 棚卸資産2023/09/27 15:06
(イ)商品及び製品、原材料及び貯蔵品、仕掛品
主として総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。