賞与
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 9億6800万
- 2010年2月28日 -32.23%
- 6億5600万
- 2011年2月28日 +5.64%
- 6億9300万
- 2012年2月29日 -37.37%
- 4億3400万
- 2013年2月28日 +19.35%
- 5億1800万
- 2014年2月28日 +32.24%
- 6億8500万
- 2015年2月28日 +30.22%
- 8億9200万
- 2016年2月29日 +1.12%
- 9億200万
- 2017年2月28日 -16.63%
- 7億5200万
- 2018年2月28日 +15.56%
- 8億6900万
- 2019年2月28日 +1.15%
- 8億7900万
- 2020年2月29日 -31.85%
- 5億9900万
- 2021年2月28日 -22.87%
- 4億6200万
- 2022年2月28日 -54.33%
- 2億1100万
- 2023年2月28日 +66.35%
- 3億5100万
- 2024年2月29日 +152.14%
- 8億8500万
個別
- 2009年2月28日
- 6億4700万
- 2010年2月28日 -35.55%
- 4億1700万
- 2011年2月28日 +27.58%
- 5億3200万
- 2012年2月29日 -49.25%
- 2億7000万
- 2013年2月28日 +28.89%
- 3億4800万
- 2014年2月28日 +48.85%
- 5億1800万
- 2015年2月28日 +34.17%
- 6億9500万
- 2016年2月29日 +1.58%
- 7億600万
- 2017年2月28日 -18.27%
- 5億7700万
- 2018年2月28日 +17.5%
- 6億7800万
- 2019年2月28日 +4.28%
- 7億700万
- 2020年2月29日 -37.62%
- 4億4100万
- 2021年2月28日 -22.22%
- 3億4300万
- 2022年2月28日 -64.14%
- 1億2300万
- 2023年2月28日 +139.02%
- 2億9400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
親会社は売価還元原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、連結子会社は個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)、移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)又は最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
親会社……………定額法
連結子会社………定率法
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法)2023/05/26 11:23 - #2 従業員の状況（連結）
- 2 従業員数[ ]内は、臨時従業員の年間の平均人員を外数で記載しております。2023/05/26 11:23
3 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
(3) 労働組合の状況 - #3 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/26 11:23
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異発生原因の主な項目別の内訳前事業年度(2022年2月28日) 当事業年度(2023年2月28日) 減損損失 41 32 未払賞与 0 19 商品券等回収損失引当金 118 118
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/05/26 11:23
(注) 1.評価性引当額が455百万円減少しております。この減少の主な内容は、繰越欠損金の減少によるものであります。前連結会計年度(2022年2月28日) 当連結会計年度(2023年2月28日) 減損損失 61 60 未払賞与 11 23 商品券等回収損失引当金 163 212
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの………時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等……………………移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品……売価還元原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2023/05/26 11:23