リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2010年2月28日
- 31億4000万
- 2011年2月28日 +101.78%
- 63億3600万
- 2012年2月28日 +152.64%
- 160億700万
- 2012年2月29日 ±0%
- 160億700万
- 2013年2月28日 +26.86%
- 203億700万
- 2014年2月28日 +39.83%
- 283億9500万
- 2015年2月28日 +52.61%
- 433億3500万
- 2016年2月29日 +14.48%
- 496億1200万
- 2017年2月28日 +38.04%
- 684億8300万
- 2018年2月28日 +10.47%
- 756億5300万
- 2019年2月28日 -2.83%
- 735億1500万
- 2020年2月29日 +21.33%
- 891億9800万
- 2021年2月28日 +8.72%
- 969億7900万
- 2022年2月28日 -3.78%
- 933億1700万
- 2023年2月28日 +7.09%
- 999億3000万
- 2024年2月29日 -6.01%
- 939億2000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (借手側)2023/05/29 13:55
① リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
a 商品
主として売価還元平均原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)でありますが、一部の国内連結子会社は主に移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
b 原材料及び貯蔵品
主として最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として経済的耐用年数に基づく定額法
各資産別の主な耐用年数として以下の年数を採用しております。
建物及び構築物
(営業店舗) 20～39年
(事務所) 30～50年
(建物附属設備) 2～18年
(構築物) 2～44年
工具、器具及び備品 2～20年
その他
(車両運搬具) 4～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法によっております。2023/05/29 13:55 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- (3) 減損損失の金額2023/05/29 13:55
※その他には、無形固定資産、投資その他の資産の「その他」に含まれている長期前払費用を含んでおります。種類 金額(百万円) のれん 120 リース資産 7,106 その他※ 2,939
(4) 資産のグルーピングの方法 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/05/29 13:55
① 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
主として経済的耐用年数に基づく定額法