リース資産
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 7億600万
- 2010年3月31日 +60.06%
- 11億3000万
- 2011年3月31日 +55.4%
- 17億5600万
- 2012年3月31日 +63.61%
- 28億7300万
- 2013年3月31日 +61.99%
- 46億5400万
- 2014年3月31日 +19.36%
- 55億5500万
- 2015年3月31日 +103.82%
- 113億2200万
- 2016年3月31日 -15.95%
- 95億1600万
個別
- 2010年3月31日
- 3300万
- 2011年3月31日 +100%
- 6600万
- 2012年3月31日 -30.3%
- 4600万
- 2013年3月31日 +47.83%
- 6800万
- 2014年3月31日 +39.71%
- 9500万
- 2015年3月31日 -1.05%
- 9400万
- 2016年3月31日 -25.53%
- 7000万
- 2017年3月31日 ±0%
- 7000万
- 2018年3月31日 -48.57%
- 3600万
- 2019年3月31日 +447.22%
- 1億9700万
- 2020年3月31日 -88.83%
- 2200万
- 2021年3月31日 ±0%
- 2200万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2200万
- 2023年3月31日 ±0%
- 2200万
有報情報
- #1 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1)資産除去債務2023/06/28 15:13
当社グループが使用する有形固定資産やリース資産等の将来の除却に関して、法令又は契約で要求される法的義務及びそれに準じて発生する義務に基づき発生する債務を、過去の実績等に基づいて合理的に見積り計上しております。
(2)販売促進引当金 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/28 15:13
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。尚、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。