業績予想修正の理由

平成26年10月期における映像レンタル部門の基本戦略は、レンタル料金の単価引き下げにより、競合に対抗すると共に、来店客数の拡大と他部門の売上高増加を図るというものでした。この戦略を実行した結果、来店客数およびレンタル貸出本数の増加は達成できましたが、料金単価引き下げによる売上の減少を埋めるには至らず、他部門売上高との相乗効果も想定を下回る結果となりました。また、特別損失を846百万円計上することにいたしました。
以上の２点により、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益とも当初の予想を下回る見込みであります。