店舗閉鎖損失
連結
- 2022年6月30日
- 100万
- 2023年6月30日 -100%
- 0
個別
- 2008年6月30日
- 1億555万
- 2009年6月30日 -25.99%
- 7812万
- 2010年6月30日 -64.15%
- 2800万
- 2011年6月30日 +16.54%
- 3263万
- 2012年6月30日 -39.16%
- 1985万
- 2013年6月30日 -7.56%
- 1835万
- 2014年6月30日 +999.99%
- 3億6874万
- 2015年6月30日 -81.27%
- 6907万
- 2016年6月30日 -78.59%
- 1478万
- 2018年6月30日 -53.6%
- 686万
- 2019年6月30日 +71.15%
- 1174万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 2億800万
- 2021年6月30日 -7.69%
- 1億9200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物付属設備を含む) 10～18年
工具、器具及び備品 3～8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2023/09/29 14:26 - #2 店舗閉鎖損失に関する注記（連結）
- ※7 店舗閉鎖損失の内訳は、次のとおりであります。2023/09/29 14:26
- #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2023/09/29 14:26
区分 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 17 7 17 7 店舗閉鎖損失引当金 ― 3 ― 3 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2023/09/29 14:26