店舗閉鎖損失
個別
- 2008年3月31日
- 3億336万
- 2009年3月31日 -83.47%
- 5014万
- 2010年3月31日 -72.96%
- 1355万
- 2011年3月31日 -69.24%
- 417万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 6010万
- 2013年3月31日 -46.2%
- 3233万
- 2014年3月31日 +108.18%
- 6732万
- 2015年3月31日 -62.1%
- 2551万
- 2016年3月31日 +46.92%
- 3748万
- 2017年3月31日 +78.85%
- 6704万
- 2018年3月31日 -68.97%
- 2080万
- 2019年3月31日 -34.01%
- 1373万
- 2020年3月31日 +168.27%
- 3683万
- 2021年3月31日 -8.04%
- 3387万
- 2022年3月31日 -38.87%
- 2070万
- 2023年3月31日 +318.93%
- 8675万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(イ)商品
主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ロ)製品、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(ハ)原材料、貯蔵品
主として最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
建物及び構築物 15~40年
機械装置及び運搬具 2~8年2023/06/27 16:57 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2023/06/27 16:57
(単位:千円) 貸倒引当金 8,971 26,824 8,971 26,824 店舗閉鎖損失引当金 2,298 15,418 16,883 833 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/27 16:57
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 減価償却超過額 8,508 14,850 店舗閉鎖損失引当金 699 - 税務上の繰越欠損金 (注) 356,941 344,963
前事業年度(2022年3月31日) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/06/27 16:57
営業活動の結果得られた資金は172,159千円(前年同期は83,262千円の使用)となりました。これは主に減価償却費107,119千円、店舗閉鎖損失86,751千円があるものの、固定資産除売却益60,165千円、売上債権の減少43,135千円等によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
主として売価還元法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 製品、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
③ 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以前に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~40年
工具、器具及び備品 2~8年2023/06/27 16:57