新株予約権戻入益
連結
- 2011年5月15日
- 1億1500万
- 2013年5月15日 -36.52%
- 7300万
- 2015年5月15日 -42.47%
- 4200万
- 2017年5月15日 -7.14%
- 3900万
- 2019年5月15日 +20.51%
- 4700万
- 2021年5月15日 +374.47%
- 2億2300万
- 2023年5月15日 +259.19%
- 8億100万
個別
- 2011年5月15日
- 1億1500万
- 2013年5月15日 -36.52%
- 7300万
- 2015年5月15日 -42.47%
- 4200万
- 2017年5月15日 -7.14%
- 3900万
- 2019年5月15日 +20.51%
- 4700万
- 2021年5月15日 +374.47%
- 2億2300万
- 2023年5月15日 +259.19%
- 8億100万
有報情報
- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表(連結)
- 2023/08/10 16:36
2.ストック・オプションの内容、規模及びその変動状況前連結会計年度(自 2021年5月16日至 2022年5月15日) 当連結会計年度(自 2022年5月16日至 2023年5月15日) 販売費及び一般管理費 581 400 新株予約権戻入益 - 801
(1)ストック・オプションの内容 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2023/08/10 16:36
前事業年度(2022年5月15日) 当事業年度(2023年5月15日) 株式報酬費用 1.3 1.0 新株予約権戻入益 - △2.0 住民税均等割 0.0 0.0 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2022年5月15日)2023/08/10 16:36
当連結会計年度
(2023年5月15日)法定実効税率 30.4% 税額控除 新株予約権戻入益 その他 (調整) のれん償却額 交際費等 株式報酬費用 住民税均等割 役員賞与引当金 受取配当金益金不算入 税額控除 新株予約権戻入益 その他 税効果会計適用後の法人税等の負担率