3391 ツルハ HD

3391
2024/04/24
時価
4873億円
PER 予
18.48倍
2010年以降
7.89-36.04倍
(2010-2023年)
PBR
1.7倍
2010年以降
0.85-4.51倍
(2010-2023年)
配当 予
2.71%
ROE 予
9.21%
ROA 予
4.77%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産(純額)

【期間】

連結

2010年5月15日
1億3800万
2011年5月15日 +18.84%
1億6400万
2012年5月15日 -23.17%
1億2600万
2013年5月15日 -29.37%
8900万
2014年5月15日 +110.11%
1億8700万
2015年5月15日 -2.14%
1億8300万
2016年5月15日 +771.04%
15億9400万
2017年5月15日 -10.41%
14億2800万
2018年5月15日 +168.14%
38億2900万
2019年5月15日 -3.19%
37億700万
2020年5月15日 -3.1%
35億9200万
2021年5月15日 +11.47%
40億400万
2022年5月15日 +77.27%
70億9800万
2023年5月15日 +72.88%
122億7100万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2023/08/10 16:36
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年5月15日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を吟味し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、実際支給見込額のうち、当連結会計年度負担分を引当計上しております。2023/08/10 16:36
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2023/08/10 16:36