リース資産(純額)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年5月15日
- 1億3800万
- 2011年5月15日 +18.84%
- 1億6400万
- 2012年5月15日 -23.17%
- 1億2600万
- 2013年5月15日 -29.37%
- 8900万
- 2014年5月15日 +110.11%
- 1億8700万
- 2015年5月15日 -2.14%
- 1億8300万
- 2016年5月15日 +771.04%
- 15億9400万
- 2017年5月15日 -10.41%
- 14億2800万
- 2018年5月15日 +168.14%
- 38億2900万
- 2019年5月15日 -3.19%
- 37億700万
- 2020年5月15日 -3.1%
- 35億9200万
- 2021年5月15日 +11.47%
- 40億400万
- 2022年5月15日 +77.27%
- 70億9800万
- 2023年5月15日 +72.88%
- 122億7100万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/08/10 16:36
① リース資産の内容
有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年5月15日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を吟味し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、実際支給見込額のうち、当連結会計年度負担分を引当計上しております。2023/08/10 16:36 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/08/10 16:36
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法