長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月31日
- 0
- 2010年3月31日
- 0
- 2011年3月31日
- 200万
- 2012年3月31日 ±0%
- 200万
- 2013年3月31日 -50%
- 100万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 3300万
- 2015年3月31日 -27.27%
- 2400万
- 2016年3月31日 -37.5%
- 1500万
- 2017年3月31日 -46.67%
- 800万
- 2018年3月31日 +75%
- 1400万
- 2019年3月31日 -28.57%
- 1000万
- 2020年3月31日 +820%
- 9200万
- 2021年3月31日 -36.96%
- 5800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 上記金額には、消費税等は含まれておりません。2021/06/29 16:04
2 「その他」は、リース資産、無形固定資産、差入保証金、敷金及び長期前払費用の合計であります。
3 従業員数の[ ]内は、パートタイマー及びアルバイト(1日8時間換算)の人数であり、外数表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じております。2021/06/29 16:04
④投資その他の資産(その他―長期前払費用)
定額法を採用しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2021/06/29 16:04
(注)評価性引当額が483百万円増加しております。この増加の主な内容は、一部の連結子会社において、固定資産の減損損失や税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を認識したこと等によるものです。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 資産調整勘定 89 百万円 436 百万円 長期前払費用償却損金算入限度超過額 113 百万円 101 百万円 その他 747 百万円 1,114 百万円
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 長期前払費用
定額法を採用しております。
3 引当金の計上基準
(1) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に帰属する額を計上しております。
(2) 退職給付引当金
従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における自己都合要支給額を退職給付債務とする方法に基づき計上しております。2021/06/29 16:04