減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 293億7900万
- 2011年9月30日 -6.34%
- 275億1600万
- 2012年9月30日 -8.16%
- 252億7000万
- 2013年9月30日 +42.18%
- 359億2800万
- 2014年9月30日 +64.7%
- 591億7200万
- 2015年9月30日 +3.48%
- 612億3300万
- 2016年9月30日 -1.69%
- 602億100万
- 2017年9月30日 +3.64%
- 623億9200万
- 2018年9月30日 -2.66%
- 607億3100万
- 2019年9月30日 -23.78%
- 462億9100万
- 2020年9月30日 +22.3%
- 566億1300万
- 2021年9月30日 +4.24%
- 590億1400万
- 2022年9月30日 +0.72%
- 594億4000万
- 2023年9月30日 +8.07%
- 642億3800万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/29 13:11
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次の通りであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)2023/11/29 13:11
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次の通りであります。 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/29 13:11
有形固定資産は、建物については定額法を採用し、その他については定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次の通りであります。