8344 山形銀行

8344
2024/04/19
時価
364億円
PER 予
25.59倍
2010年以降
7.57-44.53倍
(2010-2023年)
PBR
0.26倍
2010年以降
0.16-0.85倍
(2010-2023年)
配当 予
3.13%
ROE 予
1.01%
ROA 予
0.05%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
885億9000万
2008年3月31日 +4.15%
922億7000万
2009年3月31日 -7.47%
853億7600万
2010年3月31日 +1.25%
864億4000万
2011年3月31日 +2.59%
886億8200万
2012年3月31日 +3.45%
917億4200万
2013年3月31日 +4.88%
962億1600万
2014年3月31日 +5.45%
1014億6400万
2015年3月31日 +5.27%
1068億1600万
2016年3月31日 +5.43%
1126億1200万
2017年3月31日 +3.77%
1168億5300万
2018年3月31日 +3.31%
1207億2100万
2019年3月31日 +2.44%
1236億6500万
2020年3月31日 +1.18%
1251億2800万
2021年3月31日 +1.61%
1271億3900万
2022年3月31日 -0.36%
1266億7900万
2023年3月31日 +1.79%
1289億4600万

個別

2007年3月31日
883億200万
2008年3月31日 +4.35%
921億4600万
2009年3月31日 -7.39%
853億3400万
2010年3月31日 +0.94%
861億3600万
2011年3月31日 +3.07%
887億8100万
2012年3月31日 +3.07%
915億800万
2013年3月31日 +4.87%
959億6800万
2014年3月31日 +5.45%
1012億300万
2015年3月31日 +5.09%
1063億5200万
2016年3月31日 +5.42%
1121億1900万
2017年3月31日 +3.48%
1160億2400万
2018年3月31日 +2.72%
1191億7900万
2019年3月31日 +2.02%
1215億8100万
2020年3月31日 +0.89%
1226億5800万
2021年3月31日 +1.54%
1245億4800万
2022年3月31日 -0.56%
1238億5300万
2023年3月31日 +1.71%
1259億7400万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社
会社名 やまがた地域成長ファンド投資事業有限責任組合
山形創生ファンド投資事業有限責任組合
やまがた地域成長ファンドⅡ号投資事業有限責任組合
やまがた協創ファンド1号投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。2023/06/23 15:06
#2 会計方針に関する事項(連結)
② 有価証券利息配当金に含まれる株式配当金の認識基準
その他利益剰余金の処分による株式配当金(配当財産が現金である場合に限る)の認識基準については、発行会社の株主総会、取締役会又はその他決定権限を有する機関において行われた配当金に関する決議の効力が発生した日の属する連結会計年度に計上しております。
③ 顧客との契約から生じる収益の計上基準
2023/06/23 15:06
#3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法非適用の非連結子会社
会社名 やまがた地域成長ファンド投資事業有限責任組合
山形創生ファンド投資事業有限責任組合
やまがた地域成長ファンドⅡ号投資事業有限責任組合
やまがた協創ファンド1号投資事業有限責任組合
持分法非適用の非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に重要な影響を与えないため、持分法の対象から除いております。2023/06/23 15:06
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
やまがた協創ファンド1号投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2023/06/23 15:06
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有価証券利息配当金に含まれる株式配当金の認識基準
その他利益剰余金の処分による株式配当金(配当財産が現金である場合に限る)の認識基準については、発行会社の株主総会、取締役会又はその他決定権限を有する機関において行われた配当金に関する決議の効力が発生した日の属する事業年度に計上しております。
(2) 顧客との契約から生じる収益の計上基準
2023/06/23 15:06