減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 13億7300万
- 2011年9月30日 -15.73%
- 11億5700万
- 2012年9月30日 +17.98%
- 13億6500万
- 2013年9月30日 -18.24%
- 11億1600万
- 2014年9月30日 -0.27%
- 11億1300万
- 2015年9月30日 -2.07%
- 10億9000万
- 2016年9月30日 -4.04%
- 10億4600万
- 2017年9月30日 -0.67%
- 10億3900万
- 2018年9月30日 +0.58%
- 10億4500万
- 2019年9月30日 -2.39%
- 10億2000万
- 2020年9月30日 -2.25%
- 9億9700万
- 2021年9月30日 +7.92%
- 10億7600万
- 2022年9月30日 +4.93%
- 11億2900万
- 2023年9月30日 -4.52%
- 10億7800万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産2023/11/16 11:15
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産2023/11/16 11:15
有形固定資産は、定率法(ただし、1998年4月1日以後に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。