減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 805億5900万
- 2011年9月30日 -1.01%
- 797億4600万
- 2012年9月30日 -1.61%
- 784億6600万
- 2013年9月30日 -3.96%
- 753億6100万
- 2014年9月30日 +1.73%
- 766億6800万
- 2015年9月30日 +3.5%
- 793億5200万
- 2016年9月30日 -0.27%
- 791億3500万
- 2017年9月30日 +9.08%
- 863億1900万
- 2018年9月30日 -0.94%
- 855億400万
- 2019年9月30日 -19.11%
- 691億6000万
- 2020年9月30日 +16.32%
- 804億5000万
- 2021年9月30日 +2.33%
- 823億2700万
- 2022年9月30日 -3.1%
- 797億7600万
- 2023年9月30日 +3.38%
- 824億6900万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/29 13:23
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次の通りであります。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)2023/11/29 13:23
有形固定資産は、建物については主として定額法、その他については主として定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次の通りであります。