減価償却費
連結
- 2010年9月30日
- 57億8300万
- 2011年9月30日 -2.99%
- 56億1000万
- 2012年9月30日 -6.08%
- 52億6900万
- 2013年9月30日 -8.26%
- 48億3400万
- 2014年9月30日 -12.76%
- 42億1700万
- 2015年9月30日 -8.09%
- 38億7600万
- 2016年9月30日 +10.78%
- 42億9400万
- 2017年9月30日 +7.55%
- 46億1800万
- 2018年9月30日 +7.71%
- 49億7400万
- 2019年9月30日 +18.25%
- 58億8200万
- 2020年9月30日 +1.73%
- 59億8400万
- 2021年9月30日 +3.01%
- 61億6400万
- 2022年9月30日 -4.12%
- 59億1000万
- 2023年9月30日 +1.12%
- 59億7600万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/28 14:56
建物については、主として定額法、その他の有形固定資産については、定率法を採用し、それぞれ年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/11/28 14:56
有形固定資産は、定率法を採用し、年間減価償却費見積額を期間により按分し計上しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。