減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 5205万
- 2009年12月31日 -22.42%
- 4037万
- 2010年12月31日 +24.69%
- 5034万
- 2011年12月31日 -2.26%
- 4921万
- 2012年12月31日 -10.24%
- 4417万
- 2013年12月31日 +14.01%
- 5036万
- 2014年12月31日 +13.03%
- 5692万
- 2015年12月31日 -12.55%
- 4978万
- 2016年12月31日 +0.31%
- 4993万
- 2017年12月31日 +0.22%
- 5005万
- 2018年12月31日 -9.14%
- 4547万
- 2019年12月31日 +10.6%
- 5029万
- 2020年12月31日 -4.74%
- 4791万
- 2021年12月31日 +5.5%
- 5054万
- 2022年12月31日 +12.99%
- 5711万
- 2023年12月31日 -15.38%
- 4833万
個別
- 2008年12月31日
- 5028万
- 2009年12月31日 -20.03%
- 4021万
- 2010年12月31日 +24.79%
- 5018万
- 2011年12月31日 -1.93%
- 4921万
- 2012年12月31日 -10.24%
- 4417万
- 2013年12月31日 +13.7%
- 5022万
- 2014年12月31日 +13.07%
- 5678万
- 2015年12月31日 -12.58%
- 4964万
- 2016年12月31日 +0.59%
- 4993万
- 2017年12月31日 +0.01%
- 4994万
- 2018年12月31日 -9.35%
- 4527万
- 2019年12月31日 +10.65%
- 5009万
- 2020年12月31日 -4.55%
- 4781万
- 2021年12月31日 +5.71%
- 5054万
- 2022年12月31日 +12.99%
- 5711万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント資産の調整額1,040,767千円は、親会社での余資運用資金(預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2023/03/20 14:14
3 減価償却費の調整額13,070千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。
4 有形固定資産及び無形固定資産の増加の調整額137,738千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費の調整額14,713千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2023/03/20 14:14
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2023/03/20 14:14
おおよその割合前事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 退職給付費用 60,435 〃 53,337 〃 減価償却費 50,548 〃 57,116 〃
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [営業活動によるキャッシュ・フロー]2023/03/20 14:14
当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは、収入に関して税金等調整前当期純利益が131百万円、減価償却費が105百万円、株式報酬費用が41百万円等あったこと、支出に関して棚卸資産の増加額が260百万円、法人税等の支払額が59百万円、退職給付に係る負債の減少額が56百万円等あったことにより、79百万円の減少(前連結会計年度は501百万円の増加)となりました。
[投資活動によるキャッシュ・フロー] - #5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 1 連結貸借対照表計上額は、取得価額から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/03/20 14:14
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加は、賃貸用不動産の空調換気設備更新工事等(30,851千円)であり、減少は賃貸用不動産から販売用不動産への振替(1,691,144千円)、利用区分の変更(689,945千円)、固定資産の売却(145,783千円)、減価償却費(73,598千円)、減損損失(48,342千円)であります。
当連結会計年度の主な増加は、賃貸用不動産の昇降機入替工事等(45,360千円)であり、減少は減価償却費(46,006千円)、当連結会計年度の期首に吸収合併した株式会社日住における賃貸用不動産から販売用不動産への振替(24,657千円)であります。