減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 8900万
- 2009年12月31日 -15.73%
- 7500万
- 2010年12月31日 -8%
- 6900万
- 2011年12月31日 -13.04%
- 6000万
- 2012年12月31日 -28.33%
- 4300万
- 2013年12月31日 -32.56%
- 2900万
- 2014年12月31日 -17.24%
- 2400万
- 2015年12月31日 -8.33%
- 2200万
- 2016年12月31日 +50%
- 3300万
- 2017年12月31日 -6.06%
- 3100万
- 2018年12月31日 +19.35%
- 3700万
- 2019年12月31日 +62.16%
- 6000万
- 2020年12月31日 +71.67%
- 1億300万
- 2021年12月31日 -4.85%
- 9800万
- 2022年12月31日 -12.24%
- 8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (2)セグメント資産の調整額37,332百万円は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金)及び管理部門に係る資産等であります。2023/03/27 16:27
(3)減価償却費の調整額114百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額42百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る増加額であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費の調整額110百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産に係る減価償却費であります。2023/03/27 16:27
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2023/03/27 16:27
前事業年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当事業年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 給料及び手当 1,413 1,686 減価償却費 98 86 役員株式給付引当金繰入額 - 50 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1 連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2023/03/27 16:27
2 期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は賃貸等不動産を保有する子会社の取得(33,886百万円)及び賃貸等不動産の取得(3,617百万円)であり、主な減少額は減価償却費(584百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は賃貸等不動産の取得(1,579百万円)であり、主な減少額は減価償却費(1,103百万円)及び保有目的の変更による仕掛販売用不動産への振替額(1,405百万円)であります。
3 期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価等を参考に、「不動産鑑定評価基準」に基づいて算定した金額であります。