リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年12月31日
- 1640万
- 2011年12月31日 -32.25%
- 1111万
- 2012年12月31日 ±0%
- 1111万
- 2013年12月31日 ±0%
- 1111万
- 2014年12月31日 +26.09%
- 1401万
- 2015年12月31日 -79.31%
- 289万
- 2016年12月31日 ±0%
- 289万
- 2017年12月31日 ±0%
- 289万
- 2018年12月31日 ±0%
- 289万
- 2019年12月31日 ±0%
- 289万
- 2020年12月31日 ±0%
- 289万
- 2021年12月31日 ±0%
- 289万
- 2022年12月31日 ±0%
- 289万
- 2023年12月31日 ±0%
- 289万
個別
- 2010年12月31日
- 1640万
- 2011年12月31日 -32.25%
- 1111万
- 2012年12月31日 ±0%
- 1111万
- 2013年12月31日 ±0%
- 1111万
- 2014年12月31日 +26.09%
- 1401万
- 2015年12月31日 -79.31%
- 289万
- 2016年12月31日 ±0%
- 289万
- 2017年12月31日 ±0%
- 289万
- 2018年12月31日 ±0%
- 289万
- 2019年12月31日 ±0%
- 289万
- 2020年12月31日 ±0%
- 289万
- 2021年12月31日 ±0%
- 289万
- 2022年12月31日 ±0%
- 289万
- 2023年12月31日 ±0%
- 289万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 15:08 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/29 15:08
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2 固定資産の減価償却の方法2024/03/29 15:08
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。