四半期純利益又は四半期純損失（△）
連結
- 2010年12月31日
- 456億7600万
- 2011年12月31日 -37.16%
- 287億500万
- 2012年12月31日 +74.82%
- 501億8100万
- 2013年12月31日 +22.46%
- 614億5300万
- 2014年12月31日 +29.96%
- 798億6400万
- 2015年12月31日 +25.63%
- 1003億3100万
- 2016年12月31日 -6.44%
- 938億6700万
- 2017年12月31日 +18.75%
- 1114億6700万
- 2018年12月31日 -10.02%
- 1002億9800万
- 2019年12月31日 +19.07%
- 1194億2900万
- 2020年12月31日
- -1638億900万
- 2021年12月31日
- -526億6000万
- 2022年12月31日
- 904億1600万
- 2023年12月31日 +25.68%
- 1136億3900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当第3四半期連結累計期間においては、お客様のご利用や個人消費が回復するとともに、インバウンド需要も好調に推移しました。2024/02/09 15:00
その結果、営業収益は前年同期比22.5%増の1兆1,943億円となり、あわせて、構造改革が進捗したことにより営業利益は同146.4%増の1,724億円、経常利益は同169.1%増の1,610億円、法人税等を控除した親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年度の事業適応計画に基づく税制特例の反動があったものの同25.8%増の1,098億円となりました。
今後とも、「JR西日本グループ長期ビジョン2032・中期経営計画2025」に基づき、鉄道事業の安全性向上を最優先に、モビリティサービス分野の活性化と早期のコロナ前水準への回復、ライフデザイン分野の積極的な拡大を通じ、社会的価値と経済的価値を創出していきます。さらに、本年1月に発生いたしました「令和6年能登半島地震」につきまして、現在運転を見合わせている区間の早期再開に努めるとともに、地域の復旧・復興が加速するよう地元の皆様と連携し取り組んでいきます。 - #2 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）
- 当該株式分割が前連結会計年度の期首に行われたと仮定した場合の1株当たり情報は、以下のとおりであります。2024/02/09 15:00
(3)株式分割に伴う定款の一部変更前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 1株当たり四半期純利益 179円25銭 225円46銭 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 - -
① 定款変更の理由 - #3 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/02/09 15:00
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。項目 前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) 1株当たり四半期純利益 358円50銭 450円92銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益 (百万円) 87,372 109,888 普通株主に帰属しない金額 (百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益 (百万円) 87,372 109,888 普通株式の期中平均株式数 (千株) 243,715 243,700