関連事業
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1億3100万
- 2009年3月31日 +3.82%
- 1億3600万
- 2010年3月31日 +933.82%
- 14億600万
- 2011年3月31日 +112.38%
- 29億8600万
- 2012年3月31日 +149.83%
- 74億6000万
- 2013年3月31日 +118.19%
- 162億7700万
- 2014年3月31日 +37.76%
- 224億2400万
- 2015年3月31日 +28.57%
- 288億3100万
- 2016年3月31日 +42.95%
- 412億1300万
- 2017年3月31日 -98.69%
- 5億3800万
- 2018年3月31日 +72.86%
- 9億3000万
- 2019年3月31日 -97.31%
- 2500万
- 2020年3月31日 +648%
- 1億8700万
- 2021年3月31日 +298.93%
- 7億4600万
- 2022年3月31日 -95.04%
- 3700万
- 2023年3月31日 +464.86%
- 2億900万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。2023/06/23 13:43
当社は、「日本の大動脈と社会基盤の発展に貢献する」という経営理念の下、中長期的な展望に立ち、安全・安定輸送の確保を最優先に日本の大動脈輸送を担う東海道新幹線と東海地域の在来線網を一体的に維持・発展させつつ、大動脈輸送を二重系化する中央新幹線の建設により「三世代の鉄道」を運営するとともに、グループ会社と一体となって鉄道と相乗効果のある関連事業を展開していくことを基本方針としています。
そして、すべてのステークホルダーからの信頼を高めるという確固たるガバナンスの下、この基本方針に基づく事業戦略により、利益、キャッシュ・フローといった「経済的価値」を創造しながら、同時に持続的かつ豊かな社会を実現するという「社会的価値」を創造する「ESG経営」を実践し、健全経営と安定配当、さらには企業としての持続的な成長を実現してきました。 - #2 鉄道事業営業費明細表(連結)
- 関連事業営業費
不動産賃貸原価 給与 589百万円 650百万円 2023/06/23 13:43業務費 1,449百万円 1,700百万円