9022 東海旅客鉄道

9022
2024/04/19
時価
3兆6626億円
PER 予
10.6倍
2010年以降
赤字-18.48倍
(2010-2023年)
PBR
0.86倍
2010年以降
0.67-2.42倍
(2010-2023年)
配当 予
0.79%
ROE 予
8.11%
ROA 予
3.39%
資料
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当期純利益

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1539億5300万
2009年3月31日 -21.12%
1214億3100万
2010年3月31日 -27.2%
884億500万
2011年3月31日 +39.18%
1230億4000万
2012年3月31日 -1.81%
1208億1700万
2013年3月31日 +55.45%
1878億400万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(令和4年3月31日)当事業年度
(令和5年3月31日)税引前当期純損失であるため、記載していません。3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
当事業年度から、グループ通算制度を適用しています。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 令和3年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っています。
2023/06/23 13:43
#2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前連結会計年度(令和4年3月31日)当連結会計年度(令和5年3月31日)
税金等調整前当期純損失であるため、記載していません。法定実効税率30.3%
(調整)
3 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理
当社及び一部の連結子会社は、当連結会計年度から、グループ通算制度を適用しています。また、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 令和3年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っています。
2023/06/23 13:43
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
鉄道以外の事業については、JRセントラルタワーズと開業5周年を迎えたJRゲートタワーを一体的に運営し、収益の拡大を図りました。また、「東京駅一番街」、「アスティ一宮」、「アスティ京都」等の駅商業施設のリニューアルや高架下開発を行うなど、競争力、販売力の強化に努めました。さらに、当社グループの駅商業施設で利用できる共通ポイントサービス「TOKAI STATION POINT」の10月の開始に向けて、計画的に準備を進めました。
上記の結果、当期における全体の輸送実績(輸送人キロ)は、前期比56.7%増の501億8千3百万人キロとなりました。また、営業収益は前期比49.7%増の1兆4,002億円、経常利益は3,074億円、親会社株主に帰属する当期純利益は2,194億円となりました。
これをセグメントごとに示すと次のとおりです。
2023/06/23 13:43
#4 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日)当事業年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日)
1株当たり純資産額17,105円90銭18,013円01銭
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)△346円08銭1,025円00銭
(注) 表示単位未満の端数は四捨五入して表示しています。
2023/06/23 13:43
#5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(注) 1 表示単位未満の端数は四捨五入して表示しています。
2 前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載していません。
3 当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。
2023/06/23 13:43