前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 30億7900万
- 2009年3月31日 +4.64%
- 32億2200万
- 2010年3月31日 +26.78%
- 40億8500万
- 2011年3月31日 +0.27%
- 40億9600万
- 2012年3月31日 +5.18%
- 43億800万
- 2013年3月31日 -0.07%
- 43億500万
- 2014年3月31日 -21.97%
- 33億5900万
- 2015年3月31日 +24.03%
- 41億6600万
- 2016年3月31日 -4.8%
- 39億6600万
- 2017年3月31日 +8.14%
- 42億8900万
- 2018年3月31日 -3.33%
- 41億4600万
- 2019年3月31日 -77.4%
- 9億3700万
- 2020年3月31日 +71.93%
- 16億1100万
- 2021年3月31日 -26.01%
- 11億9200万
- 2022年3月31日 +46.81%
- 17億5000万
- 2023年3月31日 -5.43%
- 16億5500万
有報情報
- #1 企業情報(連結)
- ・記載の金額については、特に記載する場合を除き消費税等を含んでいません。2023/06/23 13:43
・設備投資の金額については、無形固定資産、長期前払費用及び撤去工事費用等を含んでいます。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 両の当期増加額の主なものは、新幹線N700S車両新製等であり、建設仮勘定の当期増加額の主なものは、中央新幹線 品川・名古屋間建設です。
なお、当期減少額のうち( )内は内数で、取得原価から直接減額された工事負担金等の額であり、当期末の工事負担金等累計額は292,720百万円です。
2 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しています。
3 長期前払費用の[ ]内は内数で、保険料等の期間配分に係るものであり、減価償却と性格が異なるため、償却累計額及び当期償却額の算定には含めていません。2023/06/23 13:43 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。2023/06/23 13:43
(4) 長期前払費用
均等額の償却を行っています。