利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 9057億7600万
- 2008年3月31日 +15.9%
- 1兆497億
- 2009年3月31日 +10.26%
- 1兆1574億
- 2010年3月31日 -2.69%
- 1兆1262億
- 2011年3月31日 +10.3%
- 1兆2423億
- 2012年3月31日 +9.26%
- 1兆3573億
- 2013年3月31日 +5.75%
- 1兆4354億
- 2014年3月31日 +16.3%
- 1兆6694億
- 2015年3月31日 +15.45%
- 1兆9274億
- 2016年3月31日 +16.28%
- 2兆2412億
- 2017年3月31日 +16.39%
- 2兆6085億
- 2018年3月31日 +14.1%
- 2兆9764億
- 2019年3月31日 +13.81%
- 3兆3875億
- 2020年3月31日 +10.87%
- 3兆7559億
- 2021年3月31日 -6.1%
- 3兆5267億
- 2022年3月31日 -2.2%
- 3兆4493億
- 2023年3月31日 +5.62%
- 3兆6431億
個別
- 2007年3月31日
- 8777億1200万
- 2008年3月31日 +15.74%
- 1兆158億
- 2009年3月31日 +10.21%
- 1兆1195億
- 2010年3月31日 -3.08%
- 1兆850億
- 2011年3月31日 +9.7%
- 1兆1903億
- 2012年3月31日 +8.66%
- 1兆2934億
- 2013年3月31日 +5.09%
- 1兆3593億
- 2014年3月31日 +16.09%
- 1兆5780億
- 2015年3月31日 +16.08%
- 1兆8317億
- 2016年3月31日 +16.65%
- 2兆1367億
- 2017年3月31日 +16.67%
- 2兆4930億
- 2018年3月31日 +14.31%
- 2兆8499億
- 2019年3月31日 +13.56%
- 3兆2363億
- 2020年3月31日 +10.79%
- 3兆5856億
- 2021年3月31日 -6.41%
- 3兆3557億
- 2022年3月31日 -2.79%
- 3兆2619億
- 2023年3月31日 +5.41%
- 3兆4382億
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社名 名古屋熱供給㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、営業収益、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しています。2023/06/23 13:43 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用していない非連結子会社(名古屋熱供給㈱等)及び関連会社(㈱交通新聞社等)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しています。2023/06/23 13:43
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2023/06/23 13:43
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、営業収益、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外しています。
2 持分法の適用に関する事項