リース資産（純額）
連結
- 2009年9月30日
- 2億7260万
- 2014年9月30日 +0.54%
- 2億7408万
- 2015年9月30日 +81.25%
- 4億9676万
- 2016年9月30日 +12.36%
- 5億5814万
- 2017年9月30日 +34.18%
- 7億4890万
- 2018年9月30日 -5.01%
- 7億1135万
- 2019年9月30日 -20.55%
- 5億6514万
- 2020年9月30日 -32.27%
- 3億8275万
- 2021年9月30日 -40.78%
- 2億2666万
- 2022年9月30日 -43.22%
- 1億2869万
- 2023年9月30日 +175.15%
- 3億5409万
個別
- 2009年9月30日
- 1億8624万
- 2014年9月30日 +3.74%
- 1億9320万
- 2015年9月30日 +107.65%
- 4億118万
- 2016年9月30日 +11.59%
- 4億4766万
- 2017年9月30日 +43.52%
- 6億4251万
- 2018年9月30日 -5.79%
- 6億533万
- 2019年9月30日 -20.88%
- 4億7893万
- 2020年9月30日 -31.02%
- 3億3036万
- 2021年9月30日 -40.06%
- 1億9801万
- 2022年9月30日 -52.22%
- 9461万
- 2023年9月30日 +249.81%
- 3億3096万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/12/28 9:40
(1)リース資産の内容
有形固定資産 - #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/12/28 9:40
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、当社及び連結子会社は一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
当社及び連結子会社は従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当中間連結会計期間負担額を計上しております。2023/12/28 9:40 - #4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/12/28 9:40
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。