リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 34億6200万
- 2010年3月31日 +51.68%
- 52億5100万
- 2011年3月31日 +5.81%
- 55億5600万
- 2012年3月31日 +9%
- 60億5600万
- 2013年3月31日 +0.64%
- 60億9500万
- 2014年3月31日 -4.97%
- 57億9200万
- 2015年3月31日 +14.93%
- 66億5700万
- 2016年3月31日 +14.09%
- 75億9500万
- 2017年3月31日 -5.1%
- 72億800万
- 2018年3月31日 -7.09%
- 66億9700万
- 2019年3月31日 -6.17%
- 62億8400万
- 2020年3月31日 -0.43%
- 62億5700万
- 2021年3月31日 +5.1%
- 65億7600万
- 2022年3月31日 +7.51%
- 70億7000万
- 2023年3月31日 -3.18%
- 68億4500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 15:13
(1) リース資産の内容
・有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として最終仕入原価法による原価法、一部個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物及び構築物、並びに太陽光発電設備については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～67年
機械装置及び運搬具 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
残存価額を零とする定額法2023/06/29 15:13 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:13
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法