9101 日本郵船

9101
2024/04/24
時価
2兆1284億円
PER 予
9.85倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2023年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2023年)
配当 予
3.12%
ROE 予
7.93%
ROA 予
5.01%
資料
Link
CSV,JSON

減価償却費

【期間】

連結

2008年3月31日
924億
2009年3月31日 +8.36%
1001億2400万
2010年3月31日 -2.1%
980億1900万
2011年3月31日 +2.22%
1001億9800万
2012年3月31日 +0.66%
1008億5700万
2013年3月31日 -3.31%
975億2200万
2014年3月31日 +8.65%
1059億5600万
2015年3月31日 -4.63%
1010億4500万
2016年3月31日 +2.28%
1033億4700万
2017年3月31日 -10.98%
920億400万
2018年3月31日 -4.53%
878億3900万
2019年3月31日 +2.13%
897億1300万
2020年3月31日 +15.99%
1040億5700万
2021年3月31日 -5.05%
988億300万
2022年3月31日 +2.83%
1015億9600万
2023年3月31日 +19.75%
1216億5800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(単位:百万円)
その他の項目
減価償却費9,8185,65121,00363,356
のれんの償却額又は負ののれんの償却額(△)45-859846
(注) セグメント利益又は損失の調整額の内容は、セグメント間取引及び振替高に係る調整59百万円、全社費用
2023/06/21 15:15
#2 主要な販売費及び一般管理費
※2.一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりです。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
(6) 情報処理関係費5,473 〃6,553 〃
(7) 減価償却費1,338 〃1,347 〃
(8) のれん償却額311 〃311 〃
2023/06/21 15:15
#3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
退職給付信託設定益△2,872 〃△2,862 〃
減価償却費△2,047 〃△2,260 〃
圧縮記帳積立金△1,274 〃△1,201 〃
(注)1.評価性引当額の変動の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少です。
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2023/06/21 15:15
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は、前連結会計年度末と比べて304億円減の1,962億円となりました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益1兆834億円、減価償却費1,216億円、持分法による投資損益△8,119億円、利息及び配当金の受取額4,572億円などにより8,248億円(前年同期5,077億円)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、船舶を中心とする固定資産の取得及び売却などにより△2,529億円(前年同期△1,485億円)となりました。
2023/06/21 15:15