9101 日本郵船

9101
2024/04/15
時価
2兆1365億円
PER 予
9.88倍
2010年以降
赤字-35.79倍
(2010-2023年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.33-1.26倍
(2010-2023年)
配当 予
3.1%
ROE 予
7.93%
ROA 予
5.01%
資料
Link
CSV,JSON

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 客船事業

【期間】
  • 通期

連結

2013年3月31日
11億8000万
2014年3月31日 +999.99%
161億6800万
2015年3月31日 -87.65%
19億9600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
(単位:百万円)
持分法適用会社への投資額757,825-2,198269,832
有形固定資産及び無形固定資産の増加額4,29674,4718,214118,653
(注) セグメント利益又は損失の調整額の内容は、セグメント間取引及び振替高に係る調整59百万円、全社費用
2023/06/21 15:15
#2 報告セグメントの概要(連結)
当社及び連結子会社は、海・陸・空にまたがるグローバルな総合物流事業を展開しており、定期船事業、航空運送事業、物流事業、不定期専用船事業、不動産業、その他の事業の6つを報告セグメントとしています。なお、各報告セグメントの主要な事業・役務の内容は以下のとおりです。
報告セグメント名称主要な事業・役務の内容
不動産業不動産の賃貸・管理・販売業
その他の事業客船事業、機械器具卸売業(船舶用)、その他運輸付帯サービス業、情報処理サービス業、石油製品の卸売業、その他
2023/06/21 15:15
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
<不動産業、その他の事業>不動産業は、前連結会計年度における子会社株式の一部譲渡に伴い、前連結会計年度比で減収減益となりました。
その他の事業は、燃料油販売事業が好調であったことに加え、船用品・舶用資材販売事業も堅調に推移しました。客船事業は、電気関係機器不具合への対応や乗組員の新型コロナウイルス感染の影響等により限られたクルーズ催行となりました。その結果、その他の事業では前連結会計年度比で増収となりましたが、損失を計上しました。
(2)キャッシュ・フローの状況
2023/06/21 15:15