原材料及び貯蔵品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 583億2600万
- 2014年3月31日 -0.2%
- 582億1000万
- 2015年3月31日 -17.49%
- 480億3000万
- 2016年3月31日 -44.61%
- 266億200万
- 2017年3月31日 +30.38%
- 346億8400万
- 2018年3月31日 +8.07%
- 374億8300万
- 2019年3月31日 -6.61%
- 350億400万
- 2020年3月31日 -7.96%
- 322億1700万
- 2021年3月31日 -13.1%
- 279億9800万
- 2022年3月31日 +59.15%
- 445億5900万
- 2023年3月31日 +10.91%
- 494億2200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (棚卸資産の評価方法の変更)2023/06/20 15:08
「会計方針の変更」に記載のとおり、当社グループは、棚卸資産のうち、原材料及び貯蔵品の評価方法について、主に移動平均法に基づく原価法を採用しておりましたが、当社及び一部の連結子会社は、当連結会計年度より先入先出法に基づく原価法に変更しております。なお、遡及適用した場合の累積的影響額を算定することが実務上不可能であるため、前連結会計年度末の帳簿価額を当連結会計年度の期首残高として、期首から将来にわたり先入先出法に基づく原価法を適用しております。
当該変更により、従来の方法に比べ、当連結会計年度のセグメント利益又は損失(△)の金額が、「ドライバルク事業」で922百万円、「エネルギー事業」で182百万円、「自動車船・港湾・ロジスティクス・フェリー・内航RORO船事業」で333百万円、「その他」で0百万円減少しております。なお、「コンテナ船事業」及び「不動産事業」、「関連事業」のセグメント利益又は損失(△)の金額は変動しておりません。 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (棚卸資産の評価方法の変更)2023/06/20 15:08
当社グループは、棚卸資産のうち、原材料及び貯蔵品の評価方法について、主に移動平均法に基づく原価法を採用しておりましたが、当社及び一部の連結子会社は、当連結会計年度より先入先出法に基づく原価法に変更しております。
この評価方法の変更は、基幹システムの変更を契機として、先入先出法にて在庫評価を行う方がより適切な棚卸資産の評価及び期間損益計算を行うことができると判断したことによるものであります。 - #3 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※2 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。2023/06/20 15:08
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 原材料及び貯蔵品 44,559百万円 49,422百万円 その他 1,526 1,365