販売用不動産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億7600万
- 2010年3月31日 ±0%
- 2億7600万
- 2011年3月31日 -17.39%
- 2億2800万
- 2012年3月31日 -22.37%
- 1億7700万
- 2013年3月31日 ±0%
- 1億7700万
- 2014年3月31日 ±0%
- 1億7700万
- 2015年3月31日 -75.14%
- 4400万
- 2016年3月31日 -93.18%
- 300万
- 2017年3月31日 ±0%
- 300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 300万
- 2020年3月31日 ±0%
- 300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 300万
個別
- 2008年3月31日
- 5億8400万
- 2009年3月31日 -42.12%
- 3億3800万
- 2010年3月31日 -2.66%
- 3億2900万
- 2011年3月31日 -14.29%
- 2億8200万
- 2012年3月31日 -22.7%
- 2億1800万
- 2013年3月31日 ±0%
- 2億1800万
- 2014年3月31日 ±0%
- 2億1800万
- 2015年3月31日 -79.82%
- 4400万
- 2016年3月31日 -93.18%
- 300万
- 2017年3月31日 ±0%
- 300万
- 2018年3月31日 ±0%
- 300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 300万
- 2020年3月31日 ±0%
- 300万
- 2021年3月31日 ±0%
- 300万
- 2022年3月31日 ±0%
- 300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (ロ)棚卸資産2023/06/28 14:05
販売用不動産は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)であり、その他は先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(ハ)デリバティブ - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によっております。2023/06/28 14:05