減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 512億9100万
- 2009年3月31日 -1.78%
- 503億7800万
- 2010年3月31日 -0.54%
- 501億700万
- 2011年3月31日 +2.26%
- 512億4000万
- 2012年3月31日 -2.44%
- 499億8900万
- 2013年3月31日 -7.53%
- 462億2300万
- 2014年3月31日 -3.65%
- 445億3800万
- 2015年3月31日 -6.21%
- 417億7000万
- 2016年3月31日 -1.72%
- 410億5200万
- 2017年3月31日 -0.89%
- 406億8600万
- 2018年3月31日 -2.09%
- 398億3400万
- 2019年3月31日 -4.41%
- 380億7900万
- 2020年3月31日 -1.17%
- 376億3500万
- 2021年3月31日 +2.99%
- 387億6200万
- 2022年3月31日 -2.37%
- 378億4200万
- 2023年3月31日 +0.25%
- 379億3700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 3.その他の収益は、主に企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用範囲に含まれる事務所及び貨物施設、鉄道施設等の賃貸によるリース取引であります。2023/06/21 15:35
4.減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 減価償却費には長期前払費用に係る償却額が含まれております。2023/06/21 15:35
- #3 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な内訳は次のとおりであります。2023/06/21 15:35
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 支払手数料 446 1,806 減価償却費 1,905 1,806 公租公課 1,324 1,540 - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- ます。2023/06/21 15:35
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は第3ターミナルビル南側増築・アクセス通路他整備工事に伴う新規資産取得(823百万円)であり、主な減少額は減価償却費(3,800百万円)であります。また、当連結会計年度の主な減少額は減価償却費(3,513百万円)であります。
3.期末の時価は、専門機関による鑑定に基づくものであります。