機械及び装置（純額）
個別
- 2008年3月31日
- 528億1000万
- 2009年3月31日 -0.24%
- 526億8500万
- 2010年3月31日 +6.71%
- 562億2200万
- 2011年3月31日 -9.54%
- 508億5800万
- 2012年3月31日 -8.45%
- 465億6300万
- 2013年3月31日 -7.66%
- 429億9500万
- 2014年3月31日 +3.76%
- 446億1000万
- 2015年3月31日 +8.77%
- 485億2100万
- 2016年3月31日 +3.51%
- 502億2200万
- 2017年3月31日 +5.45%
- 529億6100万
- 2018年3月31日 +20.59%
- 638億6400万
- 2019年3月31日 +2.66%
- 655億6300万
- 2020年3月31日 -0.74%
- 650億8000万
- 2021年3月31日 +4.35%
- 679億1300万
- 2022年3月31日 -2.1%
- 664億8800万
- 2023年3月31日 -12.24%
- 583億4800万
有報情報
- #1 固定資産売却損の注記
- ※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりです。2023/06/28 14:39
前事業年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当事業年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 構築物 1 - 機械及び装置 13 0 車両運搬具 3 11 - #2 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2023/06/28 14:39
前事業年度(自 令和3年4月1日至 令和4年3月31日) 当事業年度(自 令和4年4月1日至 令和5年3月31日) 機械及び装置 4百万円 3百万円 車両運搬具 28 33 - #3 固定資産等明細表、高速道路事業（連結）
- )内は、高速道路事業配賦分を表示しています。
2.各事業共用固定資産の主なものは社宅及び社屋等です。
3.配賦基準は勤務時間比によっています。
4.< >内は、減損損失を表示しています。
5.高速道路事業有形固定資産(機械及び装置並びに建設仮勘定)の当期増加額の主なものは、料金収受機械及びETC装置4,730百万円の取得等によるものです。
6.高速道路事業有形固定資産(機械及び装置)の当期減少額の主なものは、料金収受機械及びETC装置2,346百万円の処分等によるものです。2023/06/28 14:39 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 構築物 10～45年2023/06/28 14:39
機械及び装置 5～10年
また、日本道路公団から承継した資産については、上記耐用年数を基にした中古資産の耐用年数によっています。