9401 TBS HD

9401
2024/04/23
時価
7131億円
PER 予
19.1倍
2010年以降
赤字-3137.04倍
(2010-2023年)
PBR
0.73倍
2010年以降
0.3-0.96倍
(2010-2023年)
配当 予
1.04%
ROE 予
3.84%
ROA 予
2.81%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
2020億9400万
2008年3月31日 +7.72%
2176億9100万
2009年3月31日 -0.99%
2155億3900万
2010年3月31日 -1.25%
2128億4400万
2011年3月31日 -0.42%
2119億4800万
2012年3月31日 +4.89%
2223億300万
2013年3月31日 +2.96%
2288億8200万
2014年3月31日 +2.91%
2355億4800万
2015年3月31日 +3.89%
2447億1400万
2016年3月31日 +4.49%
2557億100万
2017年3月31日 +4.47%
2671億2700万
2018年3月31日 -1.87%
2621億3800万
2019年3月31日 +7.34%
2813億7200万
2020年3月31日 +8.81%
3061億5000万
2021年3月31日 +7.37%
3287億2300万
2022年3月31日 +8.85%
3578億1800万
2023年3月31日 +7.84%
3858億6800万

個別

2007年3月31日
1804億2400万
2008年3月31日 +7.62%
1941億7300万
2009年3月31日 -3.92%
1865億6300万
2010年3月31日 +0.9%
1882億3400万
2011年3月31日 +0.61%
1893億8400万
2012年3月31日 +3.04%
1951億4500万
2013年3月31日 +0.16%
1954億5500万
2014年3月31日 +0.87%
1971億5100万
2015年3月31日 +0.43%
1979億9100万
2016年3月31日 +4.87%
2076億3200万
2017年3月31日 +3.33%
2145億5000万
2018年3月31日 -3.41%
2072億4100万
2019年3月31日 +9.54%
2270億1700万
2020年3月31日 +11.95%
2541億5100万
2021年3月31日 -8.36%
2329億1400万
2022年3月31日 +13.09%
2633億9700万
2023年3月31日 +13.34%
2985億3800万

有報情報

#1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
㈱テレパック
なお、非連結子会社22社は、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)等のいずれの観点から見てもそれぞれ小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。2023/06/29 15:50
#2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
2)の非連結子会社22社及び㈱キッズステーション等関連会社26社です。
なお、持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外しております。2023/06/29 15:50
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
負債合計は2,716億8千1百万円で、前連結会計年度末に比べて469億4千8百万円の減少となりました。保有する株式の時価の下落に伴い繰延税金負債が494億9百万円減少したこと等によります。
純資産合計は7,961億8千4百万円で、前連結会計年度末に比べて868億1千8百万円の減少となりました。親会社株主に帰属する当期純利益の計上や配当金の支払いにより、利益剰余金が差し引き280億4千9百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が1,059億9千7百万円減少したこと等によります。
この結果、自己資本比率は73.1%、1株当たりの純資産は4,726円87銭となっております。
2023/06/29 15:50
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
㈱テレパック
なお、非連結子会社22社は、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)等のいずれの観点から見てもそれぞれ小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼしておりません。
2.持分法の適用に関する事項
2023/06/29 15:50