貸倒引当金
連結
- 2009年9月30日
- -9000万
- 2014年9月30日
- -7700万
- 2015年9月30日 -7.79%
- -8300万
- 2016年9月30日 -2.41%
- -8500万
- 2017年9月30日
- -7500万
- 2018年9月30日
- -7200万
- 2019年9月30日 -4.17%
- -7500万
- 2020年9月30日
- -5000万
- 2021年9月30日
- -4300万
- 2022年9月30日
- -3800万
- 2023年9月30日
- -2400万
個別
- 2009年9月30日
- -9000万
- 2014年9月30日
- -7700万
- 2015年9月30日 -7.79%
- -8300万
- 2016年9月30日 -2.41%
- -8500万
- 2017年9月30日
- -7500万
- 2018年9月30日
- -7200万
- 2019年9月30日 -4.17%
- -7500万
- 2020年9月30日
- -5000万
- 2021年9月30日
- -4300万
- 2022年9月30日
- -3800万
- 2023年9月30日
- -2400万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3)重要な引当金の計上基準2023/12/27 9:02
貸倒引当金
債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上している。 - #2 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年2023/12/27 9:02