棚卸資産
連結
- 2010年3月31日
- 1608万
- 2011年3月31日 -5.7%
- 1516万
- 2012年3月31日 -1.67%
- 1491万
- 2013年3月31日 -34.27%
- 980万
- 2014年3月31日 +28.69%
- 1261万
- 2015年3月31日 -18.72%
- 1025万
- 2016年3月31日 -2.4%
- 1000万
- 2017年3月31日 -12.82%
- 872万
- 2018年3月31日 +14.34%
- 997万
- 2019年3月31日 +10.76%
- 1104万
- 2020年3月31日 +11.66%
- 1233万
- 2021年3月31日 -5.15%
- 1170万
- 2022年3月31日 +16.3%
- 1360万
- 2023年3月31日 -20.14%
- 1086万
個別
- 2010年3月31日
- 800万
- 2011年3月31日 -12.5%
- 700万
- 2012年3月31日 ±0%
- 700万
- 2013年3月31日 -14.29%
- 600万
- 2014年3月31日 +33.33%
- 800万
- 2015年3月31日 -25%
- 600万
- 2016年3月31日 ±0%
- 600万
- 2017年3月31日 -33.33%
- 400万
- 2018年3月31日 +50%
- 600万
- 2019年3月31日 +16.67%
- 700万
- 2020年3月31日 +28.57%
- 900万
- 2021年3月31日 ±0%
- 900万
- 2022年3月31日 +11.11%
- 1000万
- 2023年3月31日 -20%
- 800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物
附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年2023/06/28 9:00 - #2 棚卸資産の内訳の注記（連結）
- ※2 棚卸資産の内訳は、次のとおりである。2023/06/28 9:00
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 移動平均法による原価法2023/06/28 9:00
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品