売上原価
連結
- 2009年9月30日
- 55億4831万
- 2010年9月30日 +3.68%
- 57億5269万
- 2011年9月30日 -0.96%
- 56億9720万
- 2012年9月30日 -5.35%
- 53億9239万
- 2013年9月30日 +2.68%
- 55億3699万
- 2014年9月30日 -6.71%
- 51億6536万
- 2015年9月30日 +5.98%
- 54億7418万
- 2016年9月30日 -2.04%
- 53億6243万
- 2017年9月30日 +2.11%
- 54億7535万
- 2018年9月30日 +4.19%
- 57億496万
- 2019年9月30日 +4.49%
- 59億6102万
- 2020年9月30日 -16.22%
- 49億9406万
- 2021年9月30日 +8.41%
- 54億1428万
- 2022年9月30日 +4.36%
- 56億5046万
- 2023年9月30日 +4.84%
- 59億2409万
個別
- 2009年9月30日
- 42億3307万
- 2010年9月30日 -5.19%
- 40億1355万
- 2011年9月30日 +0.16%
- 40億2002万
- 2012年9月30日 -2.41%
- 39億2310万
- 2013年9月30日 +1.63%
- 39億8712万
- 2014年9月30日 -4.62%
- 38億299万
- 2015年9月30日 +4.41%
- 39億7056万
- 2016年9月30日 +2.1%
- 40億5375万
- 2017年9月30日 +0.21%
- 40億6237万
- 2018年9月30日 +3.69%
- 42億1244万
- 2019年9月30日 -2.59%
- 41億314万
- 2020年9月30日 -13.17%
- 35億6268万
- 2021年9月30日 +3.48%
- 36億8678万
- 2022年9月30日 +6.66%
- 39億3247万
- 2023年9月30日 -0.35%
- 39億1858万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ①放送事業2023/12/22 9:00
放送事業では、世界情勢に起因した燃料費・原材料価格の高騰などの影響を受けた広告市況の冷え込みによるスポットCM地区投下量の低下やPUT(総個人視聴率)低下の影響によるCM枠不足などにより、放送事業収入の柱であるスポット収入は前年同期比11.2%減となりました。その一方で、新番組のスタートやローカルタイムセールスが順調に推移したことによりタイム収入は前年同期比0.2%増となりました。催物収入は、前年同時期に開催した大規模展覧会の反動減などにより、前年同期比18.3%減となりました。MD収入は、前年同時期に開催したグッズ販促イベントの反動減で前年同期比33.3%減となりました。費用面では、新番組の立上げやプロ野球中継の放映回数増などによる番組制作費の増加があった一方で、放送番組の見直しに伴う番組購入費の減少や退職給付費用の減少に伴う人件費の減少などにより、売上原価は減少しました。また、放送事業収入の減少に伴う代理店手数料の減少などにより、販売費及び一般管理費も減少しました。
以上の結果、当セグメントの売上高は前年同期比7.5%減の58億85百万円、セグメント損益(営業損益)は1億49百万円の損失(前年同期は2億30百万円の利益)となりました。