リース資産(純額)

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
992万
2010年3月31日 +999.99%
6億3161万
2011年3月31日 -9.05%
5億7443万
2012年3月31日 -11.9%
5億605万
2013年3月31日 -14.03%
4億3504万
2014年3月31日 -15.49%
3億6765万
2015年3月31日 -17.08%
3億486万
2016年3月31日 -25.23%
2億2795万
2017年3月31日 -51.01%
1億1168万
2018年3月31日 -40.63%
6631万
2019年3月31日 +158.28%
1億7127万
2020年3月31日 -16.08%
1億4373万
2021年3月31日 -33.11%
9613万
2022年3月31日 -36.98%
6058万
2023年3月31日 -44.06%
3389万

個別

2010年3月31日
6億2402万
2011年3月31日 -10.46%
5億5873万
2012年3月31日 -11.52%
4億9436万
2013年3月31日 -14.26%
4億2388万
2014年3月31日 -16.63%
3億5340万
2015年3月31日 -19.94%
2億8291万
2016年3月31日 -24.91%
2億1243万
2017年3月31日 -51.71%
1億259万
2018年3月31日 -39.3%
6227万
2019年3月31日 +173.83%
1億7053万
2020年3月31日 -15.72%
1億4373万
2021年3月31日 -33.11%
9613万
2022年3月31日 -36.98%
6058万
2023年3月31日 -44.06%
3389万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
2023/06/23 9:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
2023/06/23 9:00
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
2023/06/23 9:00