利益剰余金
連結
- 2009年9月30日
- 237億9993万
- 2010年9月30日 +3.08%
- 245億3386万
- 2011年9月30日 +2.46%
- 251億3713万
- 2012年9月30日 +1.97%
- 256億3304万
- 2014年9月30日 +6.54%
- 273億915万
- 2015年9月30日 +2.3%
- 279億3855万
- 2016年9月30日 +2.61%
- 286億6845万
- 2017年9月30日 +4.31%
- 299億357万
- 2018年9月30日 +3.64%
- 309億9302万
- 2019年9月30日 +3.14%
- 319億6625万
- 2020年9月30日 +0.82%
- 322億2759万
- 2021年9月30日 +5.15%
- 338億8603万
- 2022年9月30日 +2.24%
- 346億4465万
- 2023年9月30日 +1.09%
- 350億2090万
個別
- 2009年9月30日
- 207億7562万
- 2010年9月30日 +3.14%
- 214億2793万
- 2011年9月30日 +2.48%
- 219億6002万
- 2012年9月30日 +2.6%
- 225億3103万
- 2014年9月30日 +5.66%
- 238億634万
- 2015年9月30日 +2.55%
- 244億1412万
- 2016年9月30日 +2.35%
- 249億8741万
- 2017年9月30日 +3.94%
- 259億7140万
- 2018年9月30日 +2.98%
- 267億4555万
- 2019年9月30日 +2.69%
- 274億6449万
- 2020年9月30日 +0.48%
- 275億9574万
- 2021年9月30日 +4.53%
- 288億4595万
- 2022年9月30日 +3.96%
- 299億8799万
- 2023年9月30日 +1.04%
- 302億9948万
有報情報
- #1 その他利益剰余金に関する注記
- 当中間会計期間(自 2023年4月1日 至 2023年9月30日)2023/12/22 9:00
その他利益剰余金の任意積立金内訳
- #2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (持分法を適用しない理由)2023/12/22 9:00
持分法非適用会社は、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても中間連結財務諸表に与える影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除いています。
3 連結子会社の中間決算日等に関する事項 - #3 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- (持分法を適用しない理由)2023/12/22 9:00
持分法非適用会社は、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても中間連結財務諸表に与える影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除いています。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- ③純資産2023/12/22 9:00
当中間連結会計期間末の純資産合計は、利益剰余金が54百万円減少、その他有価証券評価差額金が6億33百万円増加、非支配株主持分が48百万円増加したことにより、前連結会計年度末に比べて6億28百万円増加し(前年同期比1.6%増)、395億35百万円となりました。
(2) 経営成績の分析