機械設備
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1兆3976億
- 2009年3月31日 +5.01%
- 1兆4676億
- 2010年3月31日 -39.36%
- 8900億100万
- 2011年3月31日 +17.98%
- 1兆499億
個別
- 2008年3月31日
- 1兆3976億
- 2009年3月31日 +5.01%
- 1兆4677億
- 2010年3月31日 -39.36%
- 8900億6400万
- 2011年3月31日 +17.98%
- 1兆500億
- 2017年3月31日 +144.9%
- 2兆5715億
- 2018年3月31日 -2.13%
- 2兆5167億
- 2019年3月31日 +0.79%
- 2兆5364億
- 2020年3月31日 +0.9%
- 2兆5593億
- 2021年3月31日 +2.73%
- 2兆6292億
- 2022年3月31日 +3.83%
- 2兆7298億
- 2023年3月31日 +0.32%
- 2兆7387億
有報情報
- #1 固定資産等明細表、電気通信事業(連結)
- 機械設備およびソフトウエアの主な増加は、サービスエリアの充実や通信量の増加に備えた無線基地局および交換設備等の新設・増設によるものです。2023/06/21 15:01
- #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- ※2 国庫補助金の受入による有形固定資産の圧縮記帳累計額2023/06/21 15:01
前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 機械設備 1,328 百万円 1,167 百万円 空中線設備 93 93 - #3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 通信設備2023/06/21 15:01
当社グループにおける通信設備のリース取引は、通信事業に供される通信関係の機械設備および伝送設備の賃借取引です。当該リース取引契約の多くには、解約オプションおよび延長オプションが付与されています。当該リース取引のリース期間は主に5年または10年です。当社グループでは、通信サービスを安定的に提供するため、伝送設備の賃貸取引に関して、必要に応じて当初のリース期間を超えてリースを延長する可能性があります。その場合、主に当初の契約期間と同様の期間を延長することが想定されます。「通信設備」に分類している使用権資産は、主に有形固定資産の「通信設備」に該当するものです。
基地局用不動産及び構築物のスペース - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次の通りです。2023/06/21 15:01
(2) 無形固定資産(リース資産を含む)機械設備 5~15年 空中線設備 10~42年 端末設備 3~9年 市外線路設備 13~30年 土木設備 27年 建物 6~38年 工具、器具及び備品 3~10年
定額法により償却しています。