貸倒引当金
連結
- 2009年9月30日
- -310万
- 2014年9月30日 -282.23%
- -1187万
- 2015年9月30日
- -762万
- 2016年9月30日
- -357万
- 2017年9月30日 -15.76%
- -413万
- 2018年9月30日
- -359万
- 2019年9月30日
- -336万
- 2020年9月30日
- -295万
- 2021年9月30日 -9.72%
- -324万
- 2022年9月30日 -20.52%
- -390万
- 2023年9月30日 -192.83%
- -1143万
個別
- 2009年9月30日
- -433万
- 2014年9月30日 -155.74%
- -1108万
- 2015年9月30日
- -495万
- 2016年9月30日
- -242万
- 2017年9月30日 -0.95%
- -244万
- 2018年9月30日 -11.11%
- -272万
- 2019年9月30日
- -231万
- 2020年9月30日 -4.45%
- -242万
- 2021年9月30日 -14.09%
- -276万
- 2022年9月30日 -20.57%
- -332万
- 2023年9月30日
- -319万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (3)重要な引当金の計上基準2023/12/26 9:08
(イ)貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な引当金の計上基準2023/12/26 9:08
(イ)貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 有価証券
子会社株式および関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。2023/12/26 9:08