前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年12月31日
- 6億4700万
- 2009年12月31日 -5.56%
- 6億1100万
- 2010年12月31日 +6.87%
- 6億5300万
- 2011年12月31日 +1.53%
- 6億6300万
- 2012年12月31日 +0.6%
- 6億6700万
- 2013年12月31日 +7.2%
- 7億1500万
- 2014年12月31日 +11.19%
- 7億9500万
- 2015年12月31日 +13.84%
- 9億500万
- 2016年12月31日 +9.5%
- 9億9100万
- 2017年12月31日 +2.02%
- 10億1100万
- 2018年12月31日 +1.19%
- 10億2300万
- 2019年12月31日 +7.62%
- 11億100万
- 2020年12月31日 -8.99%
- 10億200万
- 2021年12月31日 +3.29%
- 10億3500万
- 2022年12月31日 -5.51%
- 9億7800万
- 2023年12月31日 -14.93%
- 8億3200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.セグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業損失(△)と調整しております。2024/03/27 13:22
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない清掃事業、不動産周辺事業、会員制事業などがあります。
2.調整額は次のとおりです。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額は、セグメント間取引消去によるものです。
(2) セグメント資産の調整額20,730百万円には、各報告セグメントに帰属しない全社資産9,664百万円、および報告セグメント間取引の相殺消去11,606百万円が含まれています。全社資産の主なものは親会社での余剰運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)および親会社の管理部門に係る資産等であります。
(3) 減価償却費の調整額は各報告セグメントに帰属しない全社資産の償却額であります。
(4) 減損損失の調整額は、遊休資産に係る減損損失であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整しております。
4.減価償却費には長期前払費用の償却額が含まれております。2024/03/27 13:22