親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
連結
- 2008年12月31日
- 18億1000万
- 2009年12月31日 -68.01%
- 5億7900万
- 2010年12月31日 -60.79%
- 2億2700万
- 2011年12月31日
- -35億4400万
- 2012年12月31日
- 3億6800万
- 2013年12月31日 +138.59%
- 8億7800万
- 2014年12月31日 -39.52%
- 5億3100万
- 2015年12月31日 -93.97%
- 3200万
- 2016年12月31日 +999.99%
- 8億5800万
- 2017年12月31日 +94.87%
- 16億7200万
- 2018年12月31日 -66.75%
- 5億5600万
- 2019年12月31日
- -2億8500万
- 2020年12月31日 -999.99%
- -224億2700万
- 2021年12月31日
- 126億7500万
- 2022年12月31日
- -57億8900万
- 2023年12月31日
- 81億1400万
個別
- 2008年12月31日
- 7億7400万
- 2009年12月31日 -0.13%
- 7億7300万
- 2010年12月31日 +36.22%
- 10億5300万
- 2011年12月31日
- -31億7000万
- 2012年12月31日
- 8800万
- 2013年12月31日 +438.64%
- 4億7400万
- 2014年12月31日 +8.02%
- 5億1200万
- 2015年12月31日
- -2億8000万
- 2016年12月31日
- 3億4200万
- 2017年12月31日 +218.71%
- 10億9000万
- 2018年12月31日 -46.15%
- 5億8700万
- 2019年12月31日 -61.67%
- 2億2500万
- 2020年12月31日
- -211億5600万
- 2021年12月31日
- 124億9800万
- 2022年12月31日
- -62億3400万
- 2023年12月31日
- 82億100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況の中、当社グループでは需要を確実に捉え、各事業とも宿泊部門においてADR(客室単価)、稼働率が前期比で大きく伸長しました。また、営業固定費は前期比で労務費を中心に増加したものの、コロナ禍前の2019年を下回る水準となりました。2024/03/27 13:22
これらの結果、当社グループ全体の売上高は前期比20,797百万円増収の64,547百万円、営業利益は前期比10,685百万円増益の6,636百万円、経常利益は前期比11,542百万円増益の7,081百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、ホテル鳥羽小涌園跡地の売却による特別利益を計上したことなどにより、8,114百万円となりました。なお、コロナ禍に推進した構造改革の成果もあり、親会社株主に帰属する当期純利益は、333億円の固定資産売却益(特別利益)を計上した2021年に次ぎ過去最高水準となりました。
また、2021年9月28日に発行したA種優先株式150株のうち、50株を2023年12月22日に償還(取得及び消却)いたしました。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- 3.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/03/27 13:22
項目 前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円) △5,789 8,114 普通株主に帰属しない金額(百万円) - -