リース資産
- 【期間】
- 通期
個別
- 2010年1月31日
- 13億7500万
- 2011年1月31日 -15.93%
- 11億5600万
- 2012年1月31日 -18.86%
- 9億3800万
- 2013年1月31日 +72.49%
- 16億1800万
- 2014年1月31日 -20.21%
- 12億9100万
- 2015年1月31日 -25.41%
- 9億6300万
- 2016年1月31日 -33.64%
- 6億3900万
- 2017年1月31日 -26.92%
- 4億6700万
- 2018年1月31日 -23.55%
- 3億5700万
- 2019年1月31日 -19.89%
- 2億8600万
- 2020年1月31日 +275.87%
- 10億7500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却方法2020/04/28 15:00
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00