9681 東京ドーム

9681
2021/04/22
時価
1245億円
PER
-倍
2010年以降
赤字-114.81倍
(2010-2021年)
PBR
1.32倍
2010年以降
0.46-2.06倍
(2010-2021年)
配当
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
Link
CSV,JSON

リース資産

【期間】
  • 通期

個別

2010年1月31日
13億7500万
2011年1月31日 -15.93%
11億5600万
2012年1月31日 -18.86%
9億3800万
2013年1月31日 +72.49%
16億1800万
2014年1月31日 -20.21%
12億9100万
2015年1月31日 -25.41%
9億6300万
2016年1月31日 -33.64%
6億3900万
2017年1月31日 -26.92%
4億6700万
2018年1月31日 -23.55%
3億5700万
2019年1月31日 -19.89%
2億8600万
2020年1月31日 +275.87%
10億7500万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
2020/04/28 15:00
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
要な減価償却資産の減価償却方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ショップイン及びクレームエルージュ店舗の固定資産の耐用年数は、経済的使用可能期間に基づいて算定しております。
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/04/28 15:00