当社は、当事業年度末において1,681,795千円の債務超過になっている。これにより当社は、継続企業の前提に関する重要な疑義が存在している。また、当社は、親会社および関連会社が存在しない単独企業で、主要な株主も存在しないため、企業の存続については、あくまでも自助努力のみを旨とするため今後ともキャッシュ・フローの更なる改善に取り組んでいく必要がある。