2131 アコーディア・ゴルフ

2131
2017/03/22
時価
1023億円
PER 予
28.39倍
2010年以降
4.66-32.9倍
(2010-2016年)
PBR
1.63倍
2010年以降
0.52-2.02倍
(2010-2016年)
配当 予
0%
ROE 予
5.76%
ROA 予
2.01%
資料
Link

工具

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
16億2872万
2009年3月31日 +48.99%
24億2665万
2010年3月31日 +33.67%
32億4362万
2011年3月31日 +7.44%
34億8502万
2012年3月31日 -3.54%
33億6177万
2013年3月31日 -12.23%
29億5076万
2014年3月31日 +2.19%
30億1532万
2015年3月31日 -48.85%
15億4234万
2016年3月31日 -8.41%
14億1257万

個別

2008年3月31日
1億3970万
2009年3月31日 +48.23%
2億707万
2010年3月31日 -29.32%
1億4635万
2011年3月31日 +3.67%
1億5172万
2012年3月31日 -27.46%
1億1006万
2013年3月31日 -30.33%
7668万
2014年3月31日 -24.41%
5796万
2015年3月31日 +43.55%
8320万
2016年3月31日 -1.8%
8170万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(1)リース資産の内容
主として、ゴルフ事業におけるコース機械及びゴルフカート(機械装置及び運搬具)並びにゴルフカート用GPS他(工具、器具及び備品)であります。
(2)リース資産の減価償却の方法
2016/06/29 12:42
#2 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~39年
構築物 10~30年
機械及び装置 7~17年
工具、器具及び備品 3~15年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/29 12:42
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具137 千円431 千円
工具、器具及び備品790 千円2,305 千円
土地34,300 千円120,174 千円
2016/06/29 12:42
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※4 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物18,608 千円― 千円
工具、器具及び備品― 千円1,430 千円
ゴルフコース34,993 千円21,713 千円
2016/06/29 12:42
#5 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用途場所種類金額(千円)
ゴルフ場運営事業越前カントリークラブゴルフコース土地等98,50116,738
ゴルフ練習場運営事業アコーディア・ガーデン南青山建物工具、器具及び備品等29,801602
越前カントリークラブの資産については、売却が決定したため、当連結会計年度において、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額の算定にあたっては、売却予定価額を基に算定した正味売却価額によっております。
アコーディア・ガーデン南青山の資産については、減損の兆候が認められたため、使用価値を算定した結果、割引前将来キャッシュ・フローの値が負となったため固定資産全額について減損損失として特別損失に計上しております。
2016/06/29 12:42
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産
定額法
なお、自社利用目的のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2016/06/29 12:42